考える会社員

会社を辞めたいけれど、後任がいないから言いだしづらい。
辞めると言ったら「後任が見つかるまで」と引き止められてしまった。
以上のような状況に悩まされていませんか?

辞めることに罪悪感を持ってしまい、どんどん退職のタイミングが延期されてしまうという方は少なくありません。
これではいつまでも辞められなくなってしまいますよね。

そこで、この記事では、後任がいなくても辞める時の3つのポイントや、究極の対処法についてご紹介します!


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「後任が見つかるまで」なんて、時間の無駄!

時計とカレンダー

辞めたいという意思を伝えたけれど、「後任が見つかるまでは辞めないでほしい」と引き止められてしまったというケースは少なくありません。
そのような引き止め理由は、何としても会社に残らせようとしている可能性が高く、なかなか辞められなくなってしまいます。

他にも、以下のような理由で辞めるタイミングを逃した例があります。

  • 罪悪感があり、辞めたい気持ちをはっきりと伝えられなかった
  • 今よりも好待遇にするという提案により、迷いが出てしまった
  • 引き止められて同情してしまった

そこで、退職の決意はしっかりと持ち、引き止められても決して揺るがないことが重要です。
もしも残ってしまった場合、さらに辞めるタイミングが難しくなってしまいます。

「後任が見つかるまで」などという言葉は信用ならず、時間の無駄です。
自分の意志を貫き、スムーズに退職できるようにしましょう。

同僚に先を越されてさらに辞めにくくなる可能性も

驚く会社員

仕事を辞めようと考えているのは、あなただけではないかもしれません。
同じ職場で働く人の中に、似たような不満を抱えている人がいることは十分に考えられます。

退職の意思を知られてしまうと、同じく辞めようとしている同僚に先を越されてしまう場合があります。
そうすると仕事量が増えることになるため、同時期に辞めることは難しくなってしまうでしょう。

全く辞める気配がない人が、実は陰で行動している可能性があります。
辞めようと決心したら、他の同僚とタイミングが被らないように早めに申し出ると良いでしょう。

後任がいないのは会社の責任

責任を感じてしまう例
  • 後任がいないのに辞めるのは無責任だと思ってしまう
  • 会社に迷惑をかけてしまうのは罪悪感がある
  • 後任が決まってから辞めたほうが良いのではと悩んでしまう

例えば、以上のように、後任がいないことによって責任や罪悪感を感じてしまう方が多いのではないでしょうか。
責任感が強く、まじめに仕事をしてきた人ほど悩んでしまいますよね。
「後任が見つかるまで」と引き止められてしまっては、より辞めにくくなってしまうでしょう。

ただ、もともと人手不足で後任が見つからない会社の場合、そもそも後任を用意する気がない可能性も考えられます。
罪悪感を持たせ、辞めにくくすることでどんどん先延ばしにされてしまうケースも少なくありません。
そのような、会社にとって都合の良いだけの引き止めには応じないようにしましょう。

後任がいないのは社員ではなく、会社の責任です。
経営者や人事の立場でない人が解決できる問題ではないため、罪悪感を感じる必要は一切ありません
いつ誰が辞めても支障なく仕事が回る環境を、会社が作っておかなければならないのです。

後任がいないからと悩まず、自分の将来のことを考えて行動に移しましょう。

後任がいなくても辞める時のポイント3つ

ポイントを示す会社員

後任がいなくても仕事を辞める場合、できる限り会社や同僚に負担がかからないようにしたいですよね。
また、辞めると決めたからにはスムーズに手続きを進めたいのではないでしょうか。

後任がいなくても辞める時のポイントを3つご紹介します。

1.引継ぎまでの期間を設ける

仕事を辞める場合、他の同僚に業務を引き継ぐことになりますよね。
今すぐ辞めたい場合、強制的に即退職することも可能ですが、人間関係などのトラブルの原因になる可能性があります。

そこで、余裕をもって退職の申し出をし、引継ぎに十分な期間を設けると会社や同僚の負担を減らすことができます。
申し出の時点で後任が決まっていなくても、猶予期間があればしつこい引き止めに合うリスクを減らすことも可能です。

一般的には1か月ほどあれば引き継ぐのに十分ですが、会社が小規模で人手不足の場合には、さらに期間が必要なケースもあります。
引継ぎ期間は会社によって異なるため、転職に間に合うタイミングで早めに退職の申し出をしましょう。

2.引継ぎの内容をメモやノートにまとめる

仕事を引き継ぐ人がスムーズに業務を進められるよう、メモやノートをまとめておくと役立ちます。

まとめておくと良い引継ぎ内容の例
  • 業務内容や進め方
  • 資料がまとめてあるフォルダの説明
  • 書類などの保管場所

以上のことをまとめておけば、もし後任が決まらなかった場合でも会社側はとても助かります。
後任に直接説明できる場合は、ノートと照らし合わせながら進めるとスムーズです。

また、資料やファイルなどは、後任の人がすぐに内容まで把握することが困難です。
付箋やインデックスをつけるなどし、できる限り見やすくする配慮をすると良いでしょう。

後任以外の同僚にも内容を伝えておくと、わからないことがあった時などに解決しやすくなるのでおすすめです。

3.退職日は延期しない

先ほどもご説明しましたが、「後任が見つかるまで」などと、引き止めに合うケースは少なくありません。
少しでも迷う素振りを見せたり、会社に気を遣いすぎたりしてしまうと、「お願いすれば、まだ引き止めておけるかも」などと思われてしまう可能性があります。

退職する権利は誰にでもあり、引継ぎ期間をしっかりと設けているのならば、なおさら罪悪感を持つ必要はありません。

退職の申し出をする際には、しっかりと退職日を上司と決めておき、同意を得ておくことが重要です。
引継ぎは丁寧に進めて円満退職を目指し、退職の意思は曲げないという姿勢を貫きましょう。

後任がいないのに辞めたら訴えられる?

疑問を持つ会社員

後任がいないのに辞めてしまったら、会社から訴えられるのではないかと心配している方も多いのではないでしょうか。
実際に、賠償責任を負わせることを匂わすなどして脅されるという例があります。

正社員に多いのが、雇用契約書に「契約期間の定めなし」と書かれているパターンです。
これは、好きなタイミングで辞めてはいけないという意味ではなく、会社側が理由なく社員を解雇してはいけないという内容です。

また、すべての労働者には職業選択の自由・退職の自由があります。(憲法22条)
そのため、後任がいないという理由で訴えられる可能性はかなり低いでしょう。

ただ、引継ぎが全く行われなかった場合や、実際に損害が出た場合には賠償請求される場合も考えられます
そうならないためにも引継ぎ期間を設け、わだかまりなく退職できるようにしましょう。

辞めさせてもらえない場合は退職代行

  • 引き止めがしつこい
  • 嫌がらせをされるようになった
  • 脅されて辞めにくい

以上のような理由などで、辞めさせてもらえないというケースもあります。
そういった場合におすすめしたいのが、退職代行サービスです。

退職代行は、仕事を辞めたい人の代わりに会社に連絡し、退職の申し出や交渉をするサービスです。
すぐに辞めたい場合には、最短で即日退職できる場合もあります。

第三者が間に入ることにより、強く出られなくなる会社がほとんどなので、退職手続きがスムーズに進みます。
なかなか辞められず悩んでいる方は、ぜひ検討してみてください。

退職代行サービスについては以下の記事で詳しく解説しています↓

まとめ


後任がいなくても辞める時のポイントや、辞められないときの対処法についてご説明しました。
後任がいない場合や人手不足の場合に、退職することに対して責任を感じてしまう方は少なくありません。

しかし、後任がいないことは会社の責任であり、労働者には退職の自由が認められています
退職する際に丁寧に引継ぎをするなど、会社への配慮ができていれば円満退職できる場合がほとんどでしょう。

それでも辞められないという場合は、ご紹介した退職代行サービスの利用を検討してみてください。