妊婦

妊娠を報告したときに、上司や同僚から祝福されるのが理想ですよね。
しかし、「いつから産休をとるのか」「復帰してからもしっかり働けるのか」など、予想外なことを言われてしまうケースも少なくありません。

育児と仕事の両立中も、時短勤務や急な早退などで、嫌な顔をされる例もあります。
そのような圧力は、「マタハラ」である可能性が高いのです。

この記事では、マタハラが起こる3つの原因や対処法についてご紹介します。


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マタハラって何?

不安そうな妊婦

近年、マタハラ(マタニティハラスメント)に悩まされている女性が多く、問題視されています。
マタハラとは、働く女性が妊娠や出産・育児との両立を理由とし、職場で不当な扱いを受けてしまうことです。

具体的には、下記のような例が挙げられます。

マタハラの具体例
  • 給料を減らす
  • 内定の取り消し
  • 契約解除・解雇
  • 役職を外す
  • 仕事を回さない
  • 肉体的・精神的ないじめ
  • 仕事の評価を下げる
  • 待遇を悪くする

上記のような扱いを受けてしまう女性は、当然働きにくくなりますよね。
そのため、マタハラが原因で退職してしまう人も少なくありません。

マタハラの認知度が高まっているとはいえ、子育てに理解のない会社がまだまだ多いのが現状です。

マタハラで辞めたいと悩む人の例

悩む女性

マタハラによる不当な扱いが原因で、仕事を辞めたいと考える女性は多くいます。
ツイートから具体的な例を見ていきましょう。

妊娠を伝えたとたんに、上司が態度を180度変えてしまった例です。
普段会社のために働いている部下の妊娠は、本来なら祝福するべきですよね。

しかも、会社には産休制度があるのにも関わらず、取得する権利が認められない点が気になります。
子育ての制度が整っているように見えても、実際は利用しづらい会社が多いのが事実です。

あからさまな嫌がらせを受けている例です。
かなり重い荷物を妊婦さんに持たせるのは危険ですよね。

このような嫌がらせは、肉体的にも精神的にもダメージを受けてしまいます。
体を心配して、協力してくれる同僚と働きたいのが本音です。

マタハラの被害にあうと、妊娠したことに罪悪感を持ってしまう人も少なくありません。
どんなに辞めたくても、金銭的な問題などでなかなか踏み切れない場合もありますよね。

上記のツイートのように、育休は何としても取得し、復帰しないというのも一つの手でしょう。

マタハラが起こる3つの原因とは?

叱られる女性

1.妊娠や子育てへの理解がない

マタハラが起きてしまう大きな原因として、妊娠や子育てへの理解がないことが挙げられます。
妊娠や子育ての経験がない人には、仕事と両立する辛さや、肩身の狭い思いを理解することは困難です。

子育て中は、時短勤務や早退で今まで通りの仕事量をこなせないことも少なくありません。
そのような働き手は必要ない・扱いづらいという考えを持つ人がいるのも事実です。

特に会社のトップや人事に理解がないと、会社全体がマタハラを容認するような雰囲気になってしまいます。
本来であれば、女性も長く働きやすい環境・子育てを支援する環境を整えるべきです。

2.子育て支援の制度がない

そもそも会社に子育てを支援する制度がない、もしくは制度があっても利用しづらい環境であることもマタハラが起きてしまう原因になります。

子育てに関する制度は主に、下記のようなものが挙げられます。

  • 産前産後休暇
  • 育児休暇
  • 時短勤務

これらの制度がなければ、子育てしながら働き続けるのは困難です。

また、制度自体はあっても、実際に利用するとなると嫌な顔をされたり、辞めるよう圧力をかけられるケースも少なくありません。
制度の利用実績が少ない会社は、マタハラが起こる可能性が高いため、注意が必要です。

3.同僚から反感を買っている

マタハラが起きる原因が自分にあるというケースも考えられます。

例えば、

  • 子育て中は仕事を減らしてもらうのが当たり前だと思っている
  • 子育てとの両立による疲れをアピールする
  • 周りに感謝していない

上記のように、子どもがいるからサポートしてもらって当然だという態度をとっている場合、同僚から反感を買うのは仕方ありませんよね。

産休や育休を取ったり、時短勤務で働くことは認められた権利です。
しかし、その分周りの仕事量が増えていることなど、サポートがあるからこそ成り立っているのだということを忘れてはいけません。

マタハラの対処法は?

パンチする女性

育児経験のある同僚に相談する

マタハラで悩んでいる場合、まずは誰かに相談したいと思いますよね。
最も良いのは、育児経験のある同僚に話すことです。

出産や育児の経験がある人は、仕事との両立の辛さや、マタハラの悩みに共感する可能性が高いでしょう。
もし、産休や育休を取得した経験があれば、さらに心強い相談相手になります。

また、「これってマタハラなの?」と、違和感を感じながらも、マタハラの被害に合っているのか判断が難しい場合もあります。
そんな時に信頼できる相談相手がいれば、環境の改善やストレスの緩和に繋がるのもメリットです。

労働局や相談窓口を頼る

労働局や、会社の相談窓口に頼るのも方法の一つです。
その際は、マタハラの内容をまとめておいたり、証拠を用意しておくとスムーズに対応が進みます。
言われた言葉や、嫌がらせの内容を記録しておくのがポイントです。

しっかり機能している相談窓口であれば、すぐに事実確認を行い、注意喚起や罰則など、何らかの措置を取るでしょう。

もし、社内の窓口では解決してくれない・信頼できないという場合は、労働局に相談することをおすすめします。
改善の呼びかけや再発の防止・法律の説明などの対応が可能です。
無料で相談することができ、秘密は厳守されるので安心です。

マタハラは法律で禁止されている

マタハラが法律で禁止されていることはご存知ですか?

男女雇用機会均等法第9条第3項に、「女性労働者が妊娠・出産したことによる解雇や不利益な扱いを禁止する」という内容が記載されています。
さらに、法の改正によって、事業主にはマタハラを防止する義務が課せられているのです。

そのため、マタハラを我慢したり、訴えずに退職する必要はありません。
マタハラの事実を証明できれば、法律を犯している会社に責任が問われます。

マタハラから自分を守るため、このような法律があること、マタハラが違法であることを覚えておきましょう。

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退職代行サービス

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退職代行は、会社と連絡を取り、退職の申し出や手続きを依頼者の代わりに行うサービスです。
「有休を使いたい」などの希望を伝えることもできます。

第三者が間に入ることでトラブルが起こるリスクを下げられることや、会社に行かずにストレスなく退職できる点が大きなメリットです。

最短で即日退職も可能なので、ぜひ検討してみてください。

まとめ

ガッツポーズする女性

マタハラが起こる3つの原因や対処法について、ご紹介しました。

本来なら祝福されるべき妊娠によって、上司の態度が急変したり、職場で嫌がらせを受けるのは悲しいですよね。
そのような行為は、立派な法律違反です。
被害者が罪悪感を抱いたり、我慢する必要はありません。

まずは信頼できる人や窓口に相談し、環境を改善することが重要です。
子育てに理解があり、女性が安心して働ける職場が増えていくことを願います。